家の購入タイミングはこのとき!【相場・金利・消費税編】

世の中の流れ

オリンピック・金利・消費税増税…経済情勢が変化するなか、どのタイミングで家を購入したら損しないのか(得するか)わかりませんよね。

でも安心してください。この記事で紹介するタイミングがわかると、購入時期に迷わなくなります。多くの人がこのタイミングを知ってすっきりしています。

損か得かを具体的な数字を交えながらお伝えしていきますね。今後タイミングで迷うことはありません。後悔のないマイホーム購入ができるようになります。

[1] 2つの家購入タイミング

家の購入時期

自分たちにとって、どちらのタイミングが大切なのか?まずは、ここを明らかにすることから始めましょう。なぜならこの2種類のタイミングは、目的が違うのでなかなか噛み合ないからです。

自分のタイミング:家族が安心して暮らせる住まい
世の中のタイミング:損をしない住宅購入(利益)

このように目的がまったく違います。両方が合致するタイミングを待っていると、いつまで経ってもマイホームに住めません。ズルズルと時間だけが過ぎます。そうならないように、どちらを重視するか、はっきり決めることが第一歩です。

[2] 子供の人数・転勤が未定のため家購入タイミングがわからない

将来が未確定
家族構成やライフスタイルが定まっていない

家を購入する「自分のタイミング」とは、結婚・出産・シングル・アラフォー・子供の入園や入学・転勤…など、家族構成やライフスタイルが変わるときです。

しかし「どの時期に家を購入したら良いのか?」悩みますよね。実は、それには共通した不安があるから悩むのです。

それは何か?

将来が未定だから、どんな家を購入すべきか分からない

子供が何人授かるかわかりません。シングルを選んだとしても将来結婚するかもしれません。いつ転勤になるかわかりません。…など、どのタイミングでも将来が未確定です。

でも、それだと家を購入できませんよね。どうすればいいのでしょうか?

想定外が起きても対応できるマイホームを持つこと

想像していなかったことが起きたとしても、途方にくれることなく、選択肢が減らないようなマイホームならば安心ですよね。

具体的には「【自分版】家の購入6つのタイミング!ベストな時期はいつ?」で詳しくお話ししています。チェックしてみてください。

自分のタイミング:家族が安心して暮らせる住まい
世の中のタイミング:損をしない住宅購入(利益)

家の本質は「ずっと住める場所を確保して安心する」ことです。よって、基本的にはマイホームは「自分のタイミング」で選ぶべきです。

それを踏まえたうえで、さらに「損しない住宅購入」ができればいいですよね。ですので、この記事では「世の中のタイミング」を中心にお話ししていきます。

[3] 損しない家購入タイミングは?

●オリンピック後は物件価格が下がるのでは?
●超低金利のいまが最大のチャンス!?
●消費税増税の前に家を購入しておくべき!

…など、マスメディアやインターネットで憶測が飛んでいます。では、実際はどうなのでしょうか?

[4] オリンピック後に物件価格は下がるのでは?

最近いちばん多くある質問です。なかにはオリンピックまで待つという固い意志の方もいます。

しかし、本当に得する(損しない)のでしょうか?結論からいうとリスクが大きいです。なぜなら2つの理由があるからです。

【1】株と同じで未来のことは誰にもわからない

未来が見える人はいない
想定外になることも珍しくない

株の世界では、確実に上がる!何てことはありえません。実際に上がると思っていたのに、思い通りに上がらず、損するなんてことはざらにあります。結局、不動産も同じです。

特に首都圏の場合は、人口集中で、オリンピック後も不動産価格が上がるという専門家も多いです。

つまり、オリンピック後まで待っていても、確実なことは何一つありません。上がるか下がるか、一か八かのギャンブルです。

【2】4年間で支払う賃料は500万円!

オリンピック後に運良く物件価格が下がったと仮定します。でも、本当に得している(損していない)のでしょうか?

数年間の家賃合計

たとえば、オリンピック直後から下がり始めて、2022年に物件を購入したとします。この記事を書いているのは2018年2月ですので、今から4年間は購入を先送りするので、その間は賃料がかかります。

もし家賃10万円のところに住んでいたとするなら、4年間で単純に480万円です。さらに4年間の間に1-2回ほど更新料がかかります。よって、4年間先送りしたことで消費する家賃総額は「約500万円」にもなります。

自分の所有物にならない賃貸は「単なる消費」です。ですので、オリンピック後に500万円ほど物件価格が下がらなければ、得したといえません。

しかし、はたしてオリンピック後に物件価格が500万円も下がるでしょうか?現実的とはいえないですね。むしろ価格が下がらない場合は損したことになります。

よって、投資・投機目的ではなく、マイホームを購入する目的なら、物件価格が下がることを期待してオリンピック後まで待つことはお勧めできません。

より詳しくは「オリンピック後まで待て!」が危険な3つの理由 をチェックしてみてください。

[5] 金利1%上昇で返済額は720万円も増えます

物件価格と金利はセット
想像している以上に金利アップの負担は大きい

物件価格の変動と同じくらい(むしろそれ以上に)重要なのは、金利です。なぜなら、物件価格が下がっても、金利上昇すれば、得したとは言えないからです。ですので、必ず物件価格と金利はセットで考えましょう。

■ 金利のインパクトはどのくらい?

住宅ローンを利用する人にとって、金利はどのくらいの影響力があるのでしょうか?実際にシミュレーションしてみます。

シミュレーション条件

  • 借入金3,500万円
  • 35年元利金等
  • ボーナス払いなし

●金利1%の場合
月々返済額:98,799円
総返済額:約4150万円

●金利2%の場合
月々返済額:115,941円
総返済額:約4870万円

このように、金利1%上昇で返済額は720万円も増えます。もし、オリンピック後に物件価格が500万円下がったとしても、金利が1%上昇すると、むしろ損したことになります。よって超低金利の現在は、有利な状況といえます。

■ 金利はいつ上昇する?

金利上昇のタイミング
いつか必ず終わりがくる低金利

現在、日本は超低金利です。金利的にはかなり有利なタイミングと言えます。ではこの超低金利はいつまでつづくのでしょうか?

そもそもデフレ脱却のために日本銀行が低金利にしている以上、その見通しがたてば金利をあげる可能性もあります。お金の専門家の中には、こんな予想をされる人も多いです。

●2019年頃までは1%以下の超低金利が続くと予想
●東京オリンピック後の2020年以降はやや上昇して1%を超えると予想
●2025年以降は社会保障費の拡大で、財政プライマリーバランスの悪化が限度を超えて、国債格付けが下がり金利は急騰して4%を超えると予想

いずれにせよ、永遠に低金利が続くわけではありません。「どうせ金利は上がらない」そう考えている方は、意識を変えた方が安全です。

[6]「消費税増税前のタイミングで家を購入すべき」はホント?

消費税増税
消費税10%の影響は?

消費税が10%に引き上げられた場合、家を購入する人にとっての影響はどのくらいなのでしょうか?結論から言えば、「購入をためらうほど気にすることではない」です。

その理由は3つあります。

【1】住宅ローン減税
マイホームを購入する際に住宅ローンを借り入れていた場合、一定期間にわたってローン残高に応じた金額が所得税から控除されるというものです。

【2】すまい給付金
「すまい給付金」は、消費税率引き上げによる住宅取得者の負担を緩和するために導入された制度です。

【3】中古物件は消費税がかからない場合が多い
消費税がかかるのは、売主が不動産会社(宅地建物取引業者)の場合です。売主が個人の場合はかかりません。ほとんどの中古物件は売主は個人です。

このように、消費税増税に対する軽減措置があります。ですので「増税前に買わなくちゃ!」とあせる必要はありません。

実際の対象条件や控除・給付額など、より詳しい解説は「消費税10%」増税による住宅購入への影響は? をご覧ください。

[7]【結論】家の購入タイミングはいつ?

自分のタイミング:家族が安心して暮らせる住まい
世の中のタイミング:損をしない住宅購入(利益)

マイホームの目的は、家族が安心して暮らせる住まい。オリンピック・金利・消費税増税…などはそれほど重要なことではありません。

マイホームの場合、家の購入タイミングでいちばん重要なことはこれです。

健康なうちが家購入のタイミング

なぜなら「団体信用保険(生命保険)の加入」が住宅ローンを組む条件の1つだからです。

これは健康でなければ加入できません。収入面をクリアしても健康で住宅ローンを組めない人も実際に多いです。

いつまで健康かなんて、それこそ誰にもわかりませんよね。それに待てば待つほど健康リスクが高まります。よって「あなたが健康なうちがタイミング」が結論です。

この記事のまとめ

●家の確保か損得か、目的を明らかにする
●想定外が起きても対応できるマイホームを持つ
●オリンピック後まで待つことはリスク
●物件価格と金利はセットで考えるべき
●消費税増税だからといって焦る必要はない

やはりマイホームの本質は「将来にわたって暮らせる家がある」という安心です。損得ではありません。しかし、健康なうちでなければ住宅ローンは利用できません。

では、現在の健康状態で住宅ローンを組めるのでしょうか?気になるところですよね。ぜひ「団信(団体信用保険)健康チェック」で確認してみてください。

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■過去3年以内に病気で手術を受けたか?
■過去3年以内に継続的に通院していたか?
■3ヶ月以内に医師の治療や投薬を受けたか?
■手足の機能障害や五感機能に障害があるか?
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